ネイルサロンの開業の仕方は？届出・費用・店舗と自宅開業を比較
「将来ネイルサロンを開業したい！」と考えていても、どのような準備を進めておけば良いのか、開業してた時の給料はいくらくらいなのか気になるのではないでしょうか。
ネイルサロンは誰でも開業できます。しかし、開業前にはさまざまな準備があり、開業スタイルによって費用も異なります。
そこで今回は、ネイルサロンを開業するために必要な資格や必要なもの、開業時に利用できる助成金についてもご紹介します！ぜひ参考にしてください。
1 ネイルサロン開業に必要な資格とは？
2 ネイルサロン開業のために準備すること
3 ネイルサロン開業にかかる初期費用はいくらくらい？
4 【開業セット】ネイルサロンをはじめる前に必要なもの
5 ネイルサロン開業は稼げる？独立した時の平均年収はどのくらい？
6 ネイルサロン開業に利用できる助成金・補助金とは？
7 自分に合った開業タイプを見つけよう◎
ネイルサロン開業に必要な資格とは？
ネイリストの資格は大きく分けて「JNECネイリスト技能検定試験」「JNAジェルネイル技能検定試験」があります。
どちらも必ずしも必要な資格ではありませんが、プロのネイリストとしてサロンを開業したいのであれば、取得しておくべき資格です。
その他に、「JNAネイルサロン衛生管理士」「JNAフットケア理論検定」というサロン開業におすすめの資格があります。それぞれどんな資格なのかをご紹介します。
JNECネイリスト技能検定試験
ネイリスト技能検定は、日本ネイリスト試験センターのJNECが主催する検定です。ネイル検定の中でも歴史が長く、代表的な資格として知られています。
検定は3〜1級まで順に受験する必要があり、3級と2級ではケア、カラーリング、ペイントアートを、1級ではスカルプチュア、チップオーバーレイ、3Dアートが出題されます。
検定ではネイルの基礎技術を学べるため、サロン開業をしたい人はまず2級の取得を目指すと良いでしょう。
JNAジェルネイル技能検定試験
ジェルネイル技能検定は、日本ネイリスト協会のJNAが主催する検定です。ジェルネイルの技術に特化しており、初級は赤マニキュアと基本のジェルワンカラー、中級はジェルグラデーションとフレンチ、リペア、上級はジェルの長さ出しが出題されます。
最近ではスカルプチュアよりジェルネイルが主流となっているため、サロン開業ではジェルネイルの資格が役立ちます。上級で取得するジェルでの長さ出しも、お客様に提供する技術の一つです。
JNAネイルサロン衛生管理士
ネイルサロン衛生管理士は、「ネイルサロンにおける衛生管理」を正しく理解するための資格です。試験はセミナーと筆記試験のみで行われ、合格すると認定証やバッジが進呈されます。
ネイルサロンに認定証を掲示しておけば、お客様に衛生管理が徹底しているサロンということをアピールできます。
JNAフットケア理論検定
フットケア理論検定は、「フットケア施術に関する必要な知識」を正しく理解するための資格です。ネイルサロン衛生管理士と同様、セミナーと筆記試験で行われます。
JNA認定校で気軽に受験できるので、ネイリストとしてよりフットケアを学びたい人におすすめします。
→ネイルの資格の種類を解説！ネイリストになるには資格は必要？独学でも取得可能？
ネイルサロン開業のために準備すること
ネイルサロンを開業するために、まず準備しなければならないことは以下の3つです。
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開業する物件探し
まず一番初めに行いたいのはサロンの物件探しです。
ネイルサロンの開業には、大きく分けて「テナント型」「マンション型」「自宅型」の3つのタイプがあります。それぞれの特徴についてご紹介します。
テナント型（店舗）のネイルサロン
テナント型とは、ビルや商業施設のテナントを借りて開業するタイプのネイルサロンです。内装の制限も少なく、自分が思い描いていたネイルサロンを開業しやすいのが特徴です。
ただし、人通りの多いエリアや商業施設内のテナントは家賃が高く、スペースの規模も大きいケースがあります。将来的にネイル施術にとどまらず、サロンオーナーとして複数のスタッフを抱えて活動したい人におすすめです。
マンション型のネイルサロン
マンション型とは、マンションの一室を借りて開業するタイプのネイルサロンです。自宅とは別の空間で営業できるため生活感が出にくく、プライベートとの切り替えができるのがポイントです。
ただし、マンションで開業する場合は、営業許可されている物件を探す必要があります。営業できるマンションは多くはないため、物件探しが難航するケースも多いです。
立地が良いマンションは家賃が割高ですが、アクセスが悪いネイルサロンは集客が難しくなります。家賃と立地のバランスを考えた物件探しが重要です。
自宅型のネイルサロン
自宅型とは、自分の家の一室を使い開業するタイプのネイルサロンです。一般的にホームネイルサロンとも呼ばれています。
家賃がかからず、内装を好きにできるのが魅力ですが、生活感がでたり、アクセスしにくかったりとデメリットもあります。趣味の延長ではなく、本格的なネイルサロンとして開業するのであれば、生活感がわからないような工夫が必要です。
自宅ネイルサロンについては、以下の記事で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
→【2022年最新情報】自宅ネイルサロンを開業するには資格が必要？月収はどのくらい？開業届の出し方やメリット デメリットまで詳しく解説します◎
ネイル設備や機材の用意
ネイルサロンに必要な設備や機材を準備します。主に必要なものは以下のとおりです。
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デスクとチェアはネイル専用ではなくても使用できますが、長時間施術していても疲れない高さや、アセトンで解けないような素材などはチェックおきたいポイントです。
サロン開業にはさまざまな費用がかかりますが、長期的に利用する設備は慎重に選ぶようにしましょう。
サンプルチップやカラーチャートの制作
オープン前にサンプルチップやカラーチャートを制作します。コンセプトに合ったデザインを作り、ネイルサロンの雰囲気をアピールしましょう。
また、SNSやホームページに掲載するための写真も必要です。可能であればオープン前の1ヶ月はネイルモデルを呼んで、施術写真をたくさん撮影しておきます。
ネイルサロン開業にかかる初期費用はいくらくらい？
ネイルサロンの開業資金は30万円程度からと言われています。ですが、この金額はあくまでも最低金額です。
ここでは、具体的に開業にはどのような費用がかかってくるのかをご紹介します。
敷金や礼金・手数料
マンションの一室やテナントを借りる場合、初期費用として敷金や礼金・仲介手数料がかかります。
たとえば、家賃10万円のマンションを一室契約した場合、「前家賃1ヶ月分＋敷金1ヶ月分＋礼金1ヶ月分＋仲介手数料＝40万円」となります。物件によって敷金礼金の金額は異なりますが、自宅開業しない場合は最低でも40万円程度はかかると考えておきましょう。
設備費用
ネイルサロンを開業する際、最低限の設備を用意すると15〜40万円程度必要です。
| 機材・設備 | 費用目安 |
| ネイルデスク | 3~10万円 |
| ネイルチェア | 1〜10万円 |
| ネイルワゴン | 1〜5万円 |
| ディスプレイ | 1〜3万円 |
| 照明 | 1〜10万円 |
上記の費用目安は、お客様1席分を想定した金額になります。
ディスカウントショップなどを利用すれば、さらに設備費を抑えることも可能ですが、設備はサロンのイメージを決める重要なポイントです。雰囲気作りも投資の一つとして考えておきましょう。
消耗品費
さまざまなネイルデザインに対応できるように、ジェル、ストーン類などを一通り揃えておきます。なるべくコストを抑えるのであれば、ターゲットを絞りデザインに統一性を出すと、無駄な材料を購入する必要がなくなります。
また、ネイルサロンでは施術に使うジェルやファイル類だけでなく、ハンドソープやトイレットペーパーなど、お客様をお迎えするために必要なものは全て準備しなければなりません。
広告費
開業したばかりのサロン集客は簡単なことではありません。そのため、SNSや公式ホームページ、フリーペーパーやネイル予約サイトなど、利用できるものは積極的に取り入れて自身のサロンをアピールしましょう。
ネイルの予約サイトを利用しているサロンが多いですが、最低でも25,000円程度の掲載費がかかります。さらに公式サイトを制作するのであれば10万円程度が必要です。広告宣伝費として15万円程度は見ておきたいところでしょう。
【開業セット】ネイルサロンをはじめる前に必要なもの
ネイルサロンを開業する際は、物件やネイル用具の他に必要なものがあります。
ネイルサロンのロゴ・名刺
ネイルサロンを開業する前に、コンセプトや雰囲気を固めておくことが重要です。コンセプトが決定したら店名を考え、イメージに合ったロゴを作成します。
また、名刺も自分を覚えてもらうための大切なツールです。名前だけでなく、連絡先やSNS、自己紹介などを記載すると良いでしょう。無料で利用できるデザイン作成アプリもありますが、デザインが苦手な人はクラウドソーシングで依頼することもできます。
ネイルサロンのホームページ・SNS
新規のお客様は、新しくオープンしたネイルサロンがどんなデザインなのか、料金はどのくらいなのか気になるものです。オープン前までに、ホームページやSNSの準備も進めていきましょう。
インスタグラムやTwitterなら無料で発信できますが、ウェブ検索でもサロンの公式HPを見られるようにしておけば不特定多数の人に知ってもらえます。さまざまな方法でネイルサロンをアピールして、集客の窓口を広げてみてください。
税務署への届出
ネイルサロンを開業するオーナーは個人事業主になります。そのため、オープンする前に税務署へ開業届の提出が必要です。開業届は税務署の窓口、もしくはインターネットからダウンロードできます。必要事項を確認して、開業から1ヶ月以内に提出しましょう。
開業届は確定申告でも必要な書類ですので、分かりやすいところに保管しておいてください。
なお、開業届には「氏名・サロンの住所・事業内容・開業日・屋号・個人番号」などを記載します。屋号は自分の名前でも可能ですが、サロン名で登録しておくとプライベートと区別しやすいのでおすすめです。
ネイルサロン開業は稼げる？独立した時の平均年収はどのくらい？
ネイルサロンを個人で開業すると、正社員のように安定した給与を得ることはできません。そのため、ネイルサロンを開業する前に「どのくらい稼げるのか？」ということは気になるところでしょう。
ネイルサロン開業といっても規模やネイル単価はそれぞれ異なり、いくら稼げるとは一概に言い切れません。こちらでは、顧客1人あたり6,000円のサービスを提供するネイルサロンとした時の平均年収を考えていきます。
たとえば、1日8時間・週休2日のネイルサロンを営業するとします。1日の接客人数を4人にした時、「6,000円×4人＝2,4000円」となります。月間では2,4000円×20日間＝48万円、1年にすると48万円×12ヶ月＝576万円です。
ただし、ネイルサロンには家賃や光熱費、ネイル材料費、広告費など、さまざまな経費が必要です。
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上記は経費相場です。
家賃は地域によって異なりますが10万円程度はかかります。また、ここでは材料費5万円としていますが、売上の10〜15％で想定してみてください。
経費合計は21万円ですので、月の売上48万円から引くと27万円。年収ではおよそ324万円となります。
もちろん、1日の接客人数を増やしたり、お客様の単価を上げたりすれば、これ以上の年収を望めます。正社員の時よりも稼ぎたいのであれば、売上と経費についてもよく考えておきましょう。
ネイルサロン開業に利用できる助成金・補助金とは？
小規模のネイルサロンを開業する場合でも、ある程度の資金が必要です。まとまった資金ない人は、国や自治体で用意されている助成金や補助金の制度も確認しておきましょう。
助成金と補助金の違い
助成金と補助金には大きな違いはありません。どちらも基本的に返済する必要がない資金ですが、補助金には支給予算が決まっているため、申請してももらえない場合があります。一方、助成金は条件を満たしていれば、件数に関係なく支給される資金です。
補助金と比べて受け取りやすいのが助成金ですが、支給されるための厳しい審査があることや、支給は後払いなので資金調達をしておく必要があることを覚えておきましょう。
ネイルサロン開業に利用できる4つの助成金
ネイルサロンを開業する時に利用できる助成金をご紹介します。今回紹介する助成金以外にも、さまざまな給付制度があります。開業する地域の自治体などでも確認してみてください。
若手・女性リーダー応援プログラム助成事業
「若手・女性リーダー応援プログラム助成事業」は、東京都の商店街にネイルサロンを開業する際に利用できる助成金です。開業や改装にかかった費用を最大400万円まで支援してもらえます。
39歳以下で個人の事業者であれば申請できるため、都内在住のネイリストにおすすめです。
地域雇用開発助成金
「地域雇用開発助成金」とは、過疎化地域での雇用を増やすことに貢献した事業者のための助成金です。該当の地域でネイルサロンを開業し、その地域に住むスタッフを雇うことが条件です。
規模や雇用人数によって支給額は異なりますが、48〜96万円の助成金が支給されます。
キャリアアップ助成金
「キャリアアップ助成金」とは、アルバイトやパート・派遣でネイリストとして働く非正規労働者がキャリアアップを目指すために利用できる助成金です。
大きく分けて正社員になるためのコースと処遇改善のコースに分かれています。助成金の支給額はコースによって異なりますが、最大72万円が受給できます。
個人事業主のネイリストの場合は、スタッフを正規雇用にする際や人材育成などにかかった経費に利用できます。
人材開発支援助成金
「人材開発支援助成金」とは、事業者が人材育成を取り組む際に支援される助成金です。
ネイルサロンの場合、スタッフや自身の技術をスキルアップするための研修や教育制度を取り入れていて、助成金の条件を満たしている場合に資金が支援されます。
人材開発支援助成金には「特定訓練」「一般訓練」「キャリア形成支援制度」「職業能力検定制度」の4つのコースがあり、ネイルサロン内とネイルサロンを離れて行う研修とでは金額が異なります。
自分に合った開業タイプを見つけよう◎
今回はネイルサロンの開業タイプや必要なもの、開業時に利用できる助成金についてご紹介しました。
オープン前は物件探しや内装づくり、ホームページ作成など準備もたくさんあることが分かりました。また、ネイルサロン開業といっても、テナントやマンション、自宅と開業タイプはさまざまです。自分はどのタイプが合っているのかよく考えてみましょう。
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