自宅ネイルサロンの始め方は？開業までの流れとスケジュールをまとめて紹介
「いつかは自宅ネイルサロンを開業したい」といういう憧れを持っていませんか。
ネイリストの働き方はさまざまですが、自宅ネイルサロンを開業する方は少なくありません。
そこで本記事では、自宅ネイルサロン開業の流れとスケジュールを解説します。
必要な費用や資格・届出についても解説するため、ぜひ参考にしてください。
自宅ネイルサロンについてはこちらの記事でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてください。
自宅ネイルサロン開業に資格は必要？月収相場や開業後の注意点を解説
目次
自宅ネイルサロンの開業までの段取りと流れ
自宅ネイルサロン開業は、思い立ったらすぐにできるものではありません。
自宅ネイルサロンの開業までの段取りと流れを紹介します。
【開業の1年前】開業資金の準備
ネイルサロンを開業する際は、一般的に開業の約1年前から準備を開始します。
最初に行うのは開業資金の準備で、その際にサロンの形態も決定する必要があります。
サロンの形態によって必要な資金が大きく異なるためです。
自宅の一画を利用してネイルサロンを開業すると、物件を借りる場合と比較すると費用を抑えられるでしょう。
ただし、開業準備中に思わぬ出費が発生する恐れもあるため、開業資金は多めに用意することをおすすめします。
自宅ネイルサロン開業に必要な費用については、後でくわしく解説します。
自宅ネイルサロン開業にあたっては、「両立支援等助成金」や「人材開発支援助成金」などの助成金を活用することも可能です。
また、各自治体の助成金を利用できる可能性もあるため、広報や公式サイトを確認してみましょう。
【開業の半年前】物件を探し始める
開業の約半年前になったら、物件を探し開始します。
自宅の一画を利用してネイルサロンを開業する場合、物件探しは不要です。
ただし、自宅が賃貸マンションの場合はオーナーや管理会社の許可をとる必要があります。
賃貸物件の中には、店舗として利用することを禁止しているケースがあるためです。
オーナーや管理会社の許可を取らずにネイルサロンを営業すると、退去を求められたり罰金を課せられたりする恐れがあります。
新たにサロン用の物件を借りる場合は、アクセス・間取り・雰囲気などを考慮して探しましょう。
面貸しの場合はオーナーとの契約を確認し、賃貸マンションの場合はオーナーや管理会社の許可をとります。
【開業の1〜3か月前】内装や備品を揃える・集客準備
開業の1〜3か月を目安に、内装や備品の準備を開始します。
内装工事の必要がある場合は、スケジュールに余裕を持って専門業者に依頼すると安心です。
工事中にトラブルや遅れが発生する恐れもあるため、3か月以上前に依頼してもよいかもしれません。
内装工事と同時に、ネイルサロン開業に必要な備品を準備しましょう。
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開店準備がある程度終わったら、次は集客準備を開始します。
集客効果が高いのは、近隣住民へのポスティング、SNS、ホットペッパー、Googleマップなどです。
【開業の2週間前】サンプル作成やメニューの準備
開業の2週間前を目安に、デザインサンプル作成やメニューの準備を開始します。
デザインサンプルを参考にオーダーするお客様は多いため、開店までに必ず用意しましょう。
同時に各メニューの料金を決定し、初回キャンペーンやクーポン配布などについても検討します。
近隣サロンの料金をいくつかリサーチし、それを参考にしながらメニュー表を作成することが重要です。
ネイルサロンの売上は「客単価×来客数」で決まります。
客単価を低く設定すると来客数は増える可能性がありますが、収入アップが難しくなります。
しっかりと利益が出るように、各メニューの料金を設定しましょう。
自宅ネイルサロン開業に資格は必要？月収相場や開業後の注意点を解説
自宅ネイルサロン開業に必要な費用
自宅ネイルサロンの開業資金は、30～50万円程度です。
自宅の一画を利用してネイルサロンを開業する場合、敷金・礼金などがかからないため開業資金を抑えられます。
ただし、大幅な内装工事が必要な場合は、プラス10～20万円程度の開業資金が必要となる可能性もあります。
自宅ネイルサロン開業に必要な費用の内訳は以下のとおりです。
| 内装・インテリア | 5〜30万円 |
| ネイルデスク・椅子 | 10〜20万円 |
| ネイル商材 | 10〜30万円 |
| 消耗品 | 2〜3万円 |
| 広告宣伝費 | 1～3万円 |
プロ専売品のネイル商材は、有名ブランドで揃えると20～30万円前後かかります。
デスクや椅子などの備品備品も、高級ブランドにこだわるといくら資金があっても足りません。
家具やインテリアは自宅に元からあるものを、用具・商材は手持ちのものを活用するなど、工夫次第では10万円以下で開業することも可能です。
自宅ネイルサロンに必要な資格・届出
自宅ネイルサロン開業・営業にあたって、必須な資格や届出義務などはありません。
ただし、開業すると個人事業主となるため、所轄の税務署に「開業届」を提出する必要があります。
開業届は事業を開始してから1か月以内に届け出る必要があるため、出し忘れないように注意しましょう。
税務署に開業届を提出すると、特別控除を受けられる青色申告が可能となります。
青色申告事業者になるためには、申告しようとする年の3月15日まで（その年の1月16日以後に新たに事業を開始した場合は業務開始から2か月以内）に、所轄の税務署に「青色申告承認申請書」を提出する必要があります。
青色申告事業者になると最大65万円の控除が適用されるため、長期的に自宅サロンを営業したい方はぜひ前向きに検討しましょう◎
ネイル資格に関しては必須ではないものの、開業する多くのネイリストが「JNECネイリスト技能検定」や「JNAジェルネイル技能検定」を取得しているのが現状です。
プロネイリストに求められる基準は以下のとおりです。
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これらのネイル資格を取得することで、お客様からの信頼にもつながります。
自宅ネイルサロンを開業する場合は、上記2つの資格に加えてネイルサロン衛生管理士を取得するのもおすすめです。
▶ネイルスクールシンシア「ホームサロン開業コース」の詳細はこちら
自宅ネイルサロンにあるといい保険
自宅ネイルサロンを開業する際は、万が一の事態に備えて保険に加入しておくと安心です。
自身の不手際によってお客様の怪我をさせしまったり、店舗が天災被害に遭ったりするリスクはゼロではありません。
ネイルサロン内でトラブルが発生した際に、店舗側に賠償責任が発生する例は以下のとおりです。
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ネイルサロン保険で補償される内容は以下のとおりです。
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自宅ネイルサロンの運営において最も重要なのは、施術による怪我や肌トラブルに対応した「賠償責任補償」です。
ネイルサロン保険にはさまざまな種類がありますが、NPO法人日本ネイリスト協会（JNA）の「ネイルサロン賠償補償保険」、全日本美容業生活衛生同業組合連合会の「美容所賠償責任補償制度」などが知られています。
「ネイルサロン賠償補償保険」はJNA会員向けの保険であるため、加入したい場合はまずJNA会員になる必要があります。
自宅ネイルサロンの開業準備はこれで完璧！必要な道具や費用を解説
自宅ネイルサロン開業で失敗しないポイント3つ
自宅ネイルサロン開業に関心はあっても、失敗を恐れて一歩踏み出せない方は多いのではないでしょうか。
そこでつづいては、自宅ネイルサロン開業で失敗しないポイントを3つに絞って紹介します。
生活感を出さない
自宅ネイルサロン開業で失敗しない1つ目のポイントは、生活感を出さないことです。
自宅ネイルサロンは、どうしても生活感が出やすくなります。
お客様は非日常感を味わうために来店されているため、生活感が見えた瞬間に気持ちが萎えてしまうかもしれません。
施術スペースと生活スペースをしっかりと分け、廊下やトイレなどでお客様と家族が鉢合わせないように配慮しましょう。
インテリアや雑貨などを工夫し、日常を感じさせない配慮も重要です。
集客方法を工夫する
自宅ネイルサロンの経営を安定させるために、集客方法を工夫することも重要です。
自宅ネイルサロンは立地に恵まれていないケースも多く、また大きな看板も出しにくいため、集客に苦労する可能性があります。
効率的に集客するために、開業前からホームページやSNSを活用して宣伝しましょう。
同時に折り込みチラシをポスティングしたり、地元のフリーペーパーに広告を掲載したりすると効果的です。
客層を絞る
自宅ネイルサロンを開業する際は、お客様のターゲット層を絞るのがおすすめです。
すべてのお客様に満足してもらおうとすると、自身の負担が増えて心身ともに疲弊する恐れがあります。
また、サロンの特色が出しにくく、結局どの層にも響かない可能性もあります。
どのようなお客様に来店してほしいかを決め、次により細かく設定していきましょう。
例えば、
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上記にように設定したとします。
すると、サロンコンセプトや料金設定もスムーズに決まりやすいでしょう。
自宅ネイルサロンの運営の仕方を解説します◎自宅サロンの集客方法はどうするのが正解？価格設定や材料の仕入れ方まで詳しく解説
まとめ
自宅ネイルサロン開業にあたっては、時間をかけて計画的に準備することが重要です。
開業の約1年前から資金準備を開始し、流れに沿って内装工事や備品準備など進めていきましょう。
自宅ネイルサロンを成功させるためには、ネイルに関する正しい知識・技術を身につけることが重要です。
独学では限界があるため、ネイルスクールに通学することをおすすめします。
ネイルスクールシンシアでは、集客サポートや開業時の道具が格安で購入できるなど開業サポートに力を入れています。
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